パンデミックにより、アメリカの労働市場は大きく変化しました。
2020年3月途中から、"essential workers"と呼ばれる生活に必要なサービス（公共交通機関、スーパー、病院、郵便局など）を提供する仕事に従事する人たち以外は、強制的に在宅勤務（いわゆる"work from home"）の生活へと移行しました。
work from homeには功罪があると言われています。
オフィスと小売店が混在するミッドタウン。右はブライアントパーク横で映画にも使われるような美しい建築で知られるNY Public Library。秋の景色が美しいニューヨーク。
日本と比べてもともとはるかにフレキシブルな労働環境であるアメリカでは、なんらかの事情で突発的にwork from homeを行うことは以前から許容されていました。その理由も様々で、例えば、雪で突然子供の学校が休校になって自宅にいなければいけないというようなものから、お医者さんの予約があるのでその日は通勤時間を節約するために自宅から働く、というようなもの、時には大きな荷物が届く予定になっているので家にいなければいけない（アメリカでは時間指定の配達ができないのです）といったものまで様々です。日本ではそんな理由で、と思われるような理由まで、生活に必要な活動として認められています。
郊外へも続く電車の終着駅、グランドセントラルの北側。オフィスが並ぶミッドタウンのパーク街。
ただ、毎日家から働くとなると事情は変わります。
パンデミック当初のアンケートでは、日中の労働時間はもともと定められている規定時間より数時間少ない、というデータが公表されていました。家では100％仕事に集中できる環境ではないため、そのような状況が続く人が多かったですが、パンデミックでの様々な要素を考慮して、会社側も許容する、という状況でした。
ただ、1年ほど在宅勤務が続いた頃から、在宅勤務の功罪が議論されるようになりました。
仕事さえしていればどこから働いていても分からない、という状況を利用して、物価の安い州、さらには国外でairbnbで借りた場所から働く、という人が続出したのです。
東西の移動だけでも飛行機で３時間もかかるアメリカでは、地域によって物価が大きく異なります。そのため、同じ会社の同じ職種でも勤務地によってお給料が全然違います。
NYと並ぶ、アパートに関しては当時NYよりも家賃が高いと言われていたシリコンバレーで働く高給取りで、はるかに物価が安い場所へ移動しながら働く人たちに対して会社は良く思いませんでした。物価調整のために高いお給料を払ってきたのに、本末転倒だと思ったのです。そのため、一定の期間までに元の自宅へ戻らなければ、給与調整で給与を削減するという会社も出てきました。
コロナ収束の兆しを受けて今年の7月4日の独立記念日後にはオフィス勤務へと戻る会社が多いとの報道がありましたが、それは9月頭のレーバーデー（勤労感謝の日）明け、さらには年明けへと延長。ただ、10月11日のコロンバスデー明けから明らかに街に人が増えているので、オフィス復帰した人も多いようです。
コロナも関係なく無邪気に毎日元気な愛猫。あっという間に人間で言うと青年の歳になっていますが、赤ちゃんのような仕草がとても可愛いです。
パンデミックがきっかけで人生を考え直し、本当にいまの職場で良いのだろうか、と思っている人も多いようで、最近のニュース記事によると、以前よりも良い条件で元の職場へ戻る人たち（"boomerang employees”）も出てきているようです。勝手知ったる職場ですぐに仕事に慣れることができるのは、会社にとっても労働者にとっても好都合。良い人材が市場にいなくて困っている会社にとっては、新規採用の時間とお金を節約できるというメリットもあるようです。
また、4.4百万人もの人が直近の月で退職をしたという労働局の直近の統計もあります。以前の職場へ戻ったり新しい職場への転職や起業、という人が多いのでしょうか。
年明けからのオフィス復帰を予定している人は全労働者の半分に満たない、という統計データも出ています。
労働環境の変化は、会社にとってオフィススペースをどれだけ確保するか、従業員をどのようにして惹きつけるか、ということへもつながっていきます。アメリカの労働環境、会社と従業員の関係がどのように変化していくのか、まだまだ読めない状況です。
