先日、私の会社でリストラが行われ、同じ部署にいた同僚が何人か突然会社を去ることとなりました。
一緒に仕事をしたり、顔見知りだった同僚が、ある日を境に出社しなくなってしまうこの冷たい現実を、私は渡米後に何度か見てきました。
ハドソン川を望むマンハッタンの夏の終わりの夕暮れ。
アメリカ人にとってもリストラは一大事ですが、アメリカでビザの身で暮らす日本人にとっては、グリーンカードがない限り、可及的すみやかに次の仕事が見つからないと、アメリカにいられなくなってしまうので、アメリカ人以上に人生を左右する一大事です。
どんなに生産性の低い社員でも会社が守ってくれる日本社会を基準にすると、リストラがある世界なんてありえないし、そんなところで働きたくない、と感じる日本人も多いかもしれませんが、本当にアメリカ社会で働くのは大変なのでしょうか。
まず一つ大きな前提として言えるのは、こうしたアメリカの社会の仕組みは、アメリカに限ったことではなく、世界を見渡すと、逆に、窓際族のような言葉まで存在してしまう日本社会のほうが極めて特殊です。
アメリカで行われるリストラは、個人のパフォーマンスが低いことによるもの、また、社内で人余りが生じているための人員整理が考えられます。
後者は、例えば、リーマンショックで会社が多くの仕事を失ってしまった場合、残った仕事量に対して必然的に既存の社員の人数が多くなってしまい、人がだぶついているので、適切人数まで調整するというものです。
リーマンショックのような大きな事態でなくても、多めに採用してしまい、直近で人余りが生じてしまう、ということもあります。
結局のところ、理由は前者であれ後者であれ、パフォーマンスが低い人からリストラの対象になってしまいます。
日本であれば、たとえ人余りが生じていても、一人一人の仕事量を少しずつ減らして、既存の仕事を全員で分けるということになると思いますが、アメリカでは、あくまで一人一人の仕事量はもともと決まった量であることに変わりなく、その分人が多いために仕事が振られにくいパフォーマンスの低い人が、人員整理の対象となってしまうのです。
アメリカでは、なぜ日本的考え方をしないのでしょうか。そして、リストラがごく普通にあるアメリカで働くのは、本当に大変なのでしょうか。
次回はこの辺を掘り下げていきたいと思います。
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